COMPANY
ORIGIN
社名の由来
VISION
ビジョン
STMでは、製造と研究開発が社内で一貫しているため、日夜新しい製品の開発が行われています。
新製品はもちろん、既存製品に対してもそれが最善なのか、金型、製法、素材、デザイン、形状等、あらゆる面で検証を行い、新しい素材や製法があればすぐにトライアルにはいります。
弊社では、グリップはあくまでも引き立て役だと考えています。
グリップだけではゴルフはできません。
しかし、グリップがなければクラブは完成しません。ヘッド、シャフト、プレーヤーとすべてが進歩していく中で、それらをつなぐグリップが進化しないわけにはいきません。
STMは、ゴルフグリップ製造・研究開発での最前線を走り続けます。
それは全てのゴルファーに、より良いプレーを行っていただく為に。
ABOUT
会社概要
名称 | 株式会社STM |
郵便番号 | 〒587-0061 |
住所 | 大阪府堺市美原区今井50-1 |
メールアドレス | info@stmgolf.com |
代表者 | 代表取締役 中村 成守 |
資本金 | 1,000万円 |
名称 | STM FACTORY BIWAKO |
郵便番号 | 〒529-0362 |
住所 | 滋賀県長浜市湖北町津里366-1 |
意匠登録証取得済み
2022年9月9日にゴルフクラブ用グリップで意匠登録証を取得しました。
HISTORY
STMの歴史
2013年1月
STM事業部開設
2013年2月
Japan Golf Fair 2013 初出展
2013年8月
2013年8月 S-1、T-1 発売
2013年10月
T-2 発売 (現在販売終了しております)
2014年1月 M-1 発売
2014年2月
(2019年1月 閉店)
2014年2月
Japan Golf Fair 2014 出展
2014年5月 韓国販売開始
2014年7月 東南アジア販売開始
2014年7月 M-2 発売
2015年2月 事務所拡張移転
2015年2月
Japan Golf Fair 2015 出展
2015年4月 S-1 PROTO発売
2015年7月 S-2 lady's 発売(現在販売終了しております)
2015年8月 グリップクリーナー 発売
2015年12月 T-0 発売
2016年1月
高木萌衣プログリップ契約
2018年LPGAステップアップツアー優勝
2016年3月 両面テープ・交換液発売
2016年3月 Japan Golf Fair 2016 出展
2016年5月
プロ仕様モデル限定発売
2017年7月 T-0キャンディーカラー数量限定発売
2017年10月
第1回STMカップ
花屋敷ゴルフ倶楽部 よかわコース
2018年3月 M-3 発売
2018年3月
S-2 NEW lady's 発売(現在販売終了しております)
2018年11月 キャッチ&ワイパー 発売
2018年11月 パターグリップ P-1 発売
2019年9月 パターグリップ P-2、P-3 発売
2020年7月 STM FACTORY BIWAKO自社工場開設
2021年10月 パターグリップ PC、PF 発売
2022年3月
Japan Golf Fair 2022 出展
2022年4月
グリップコンデショナー 発売
(グリップクリーナーからリニューアル)
2022年5月 G-Rex 発売
2023年11月 本社移転
SDGs
SDGs行動宣言
弊社は企業活動を通じて、社会課題の解決に取り組み、SDGs達成に貢献しています。
弊社は国連が提唱する『持続可能な開発目標(SDGs)』に賛同し、SDGs達成にむけた取り組みを行っていくことを宣言致します。
経営理念である『妥協を許さないモノづくり』をもとに、ユーザー様だけでなく、従業員・地域社会・地球環境にも受け入れられる、商品・サービスを今後も提供してまいります。
環境に配慮した製品・サービスの提供
企業活動を通じて環境負荷の低減を図ることが社会的責任であることを認識し、各商品及びサービスの提供を行ってまいります。
具体的な取組
○エラー製品発生時には、リサイクルに取り組み、また性能に問題なければ試打用やサンプルとして活用
○メイン工場の一部を二層構造に改築することで断熱性能を向上させ、空調設備の節電を実現
責任ある企業行動
社員一同、『独自性の強い発想』『積極的な挑戦』に取り組むことで、他社にはない商品・サービスをお客様へご提供するとともに、コンプライアンスを徹底し、信頼される会社づくりを目指してまいります。
具体的な取組
○製造過程における品質チェック等検品体制の構築
○取引先へ商品販売状況の確認やニーズ調査を定期的に実施することによる、商品ラインナップの更新
ワーク・ライフ・バランス
社員全員(家族を含む)が幸せを共有できるよう、透明性の高い事業活動を通じて、働きやすい環境づくりに取り組んでまいります。
具体的な取組
○各種社内規程の整備・休暇制度の拡充
○長時間労働の抑制